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テレワークの環境面におけるメリットと課題


 

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パンデミックを通じて明らかになった在宅勤務による環境面・社会面へのメリット。持続させるために、企業ができることとは。

 

新型コロナウイルス感染拡大を抑制するために行われたロックダウンや外出自粛によって、意図せずに世界中の空気汚染が改善されました。また、人々が通勤をやめて在宅勤務したことそのものが社会に新たなメリットをもたらしました。
これらがメリットであることは疑いようもない事実ですが、アフターコロナでも企業がどのようにしたらこの状態を持続することができるか、という次なる課題が見えてきました。

 

環境へのメリット

 

2020年3月に世界がロックダウンされたとき、環境面への影響はすぐに明らかとなりました。3月19日、BBCでコロンビア大学の研究者たちは、「ニューヨークの主に自動車からの一酸化炭素は、対前年比で約50%減少した」と述べました。また、ニューヨークのCO2は5〜10%減少し、メタンも明らかに減少したことがわかりました。
Center for Research and Energy and Clean Air(CREA)によると、中国では2月3日から3月1日まで、新型コロナウイルスを封じ込めるための対策により、CO2排出量は少なくとも25%減少した、とCNNは報じました。「世界最大の汚染者である中国は、毎年世界のCO2排出量の30%を占めているため、この減少は短期間でも大きなものです」と、CREA主席アナリストのLauri Myllyvirtaは述べました。これは2億トンのCO2に相当するとされており、イギリスの年間排出量の半分以上に相当します。
また、スタンフォード大学地球システム科学部のMarshall Burkeによると、中国の1月から2月にかけたロックダウンにおける汚染の減少は、「中国においてウイルス感染で受けた人的被害よりも20倍多くの人命を救ったと思われる」と、Forbesは3月に報じました。「この規模の混乱が、現実としてある側面において大きなメリットにつながる可能性があるということは、私たちのこれまでのやり方を見直す必要があるかもしれない」ことも示唆しました。
環境への配慮を続けることを検討している企業には、明確な方針が1つあります。それは、アフターコロナも社員にテレワークを推奨し続けることです。2019年12月にハーバードビジネスレビューは、車通勤がCO2排出量に最も関与している可能性があることを示唆しました(世界のエネルギー関連CO2排出量の24%は輸送に由来します)。

 

働き方におけるメリット

 

様々な調査で、環境への配慮や汚染による健康リスクへの関心の高まりなどにより、家の近くで働くことを希望している社員が増えていることが示唆されています。2018年の調査では、オフィスワーカーは在宅勤務者よりも最大30%の環境汚染による影響を受けています。Randstadの調査によると、アメリカ人のうち57%は、環境への影響やCO2排出量を減らすことができるので、職場のすぐ近くに住むことが重要だと回答したと述べました。
さらに、家族との時間を増やし、ワーク・ライフ・バランスをより良くすることに対して意欲的な人がいまだかつてないくらいに増えています。特に子供を持つカップルにとって、より柔軟な働き方が家庭内に平等をもたらし、男女どちらもが家族と質の高い時間を過ごすことができるため、家の近くで働ける環境は魅力的に映る、ということをCNBCは報じています。
将来、一部の社員をオフィスに呼び戻すには、大都市の魅力でさえ十分ではなくなるでしょう。特にミレニアル世代は、交通費の負担、良い学校がないことや都心部の生活に伴うQOLの制限について価値を再考しており、郊外に移住しだした、と報じられています。Wall Street Journalの2019年の記事では、アメリカの国勢調査によると、若者の都会離れの傾向が4年連続で続き、25歳から39歳までの38,000人近くがニューヨークを離れました。The Guardianの最新データに基づく記事によると、ロンドンでは「2018年6月までの12か月間で340,500人が退去した」とあります

 

フレキシブルなワークスペースの役割

 

日本銀行で金融政策担当のMomma Kazuo氏は「就業と通勤スタイルの変化は、アフターコロナに長く続くであろうミクロ経済による変化のうち、わずか一部です」と述べました。ミクロ経済の変化を乗り越えたい企業にとって、特に人々がより自宅に近い場所で働けるようになるという点で、フレキシブルなオフィススペースは役立つかもしれません。
多くの人々は職場と家を区別することを望んでいるようです。移動時間を、仕事とプライベートの切り替えをする心理的なツールとして活用しているのです。これは科学的に裏付けられています。様々な調査や研究で、ウォーキングやサイクリングを含む「アクティブな通勤」が、結婚や年収アップと同じくらい生活を改善し、幸福度を上げるために重要であることを示しています。
社員の自宅に最も近いオフィススペースを企業が提供することで、社員の満足度向上と多様な人材を獲得できます。そしてこれは、すべての人にとってより環境に優しい未来をもたらすでしょう。

 

元記事:
https://www.regus.com/work-uk/the-environmental-case-for-remote-working/

 

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