17.03.20
世界107カ国1,000都市、2,850拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループと日本法人、日本リージャス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役カントリーマネージャー: 西岡 真吾)は、100か国以上合計約44,000人のビジネスマンを対象にオフィスやワークスタイルに関する調査を定期的に実施しています。 2016年の調査結果発表の中では、近年増加するモバイルワーカーのスタイルについて興味深い調査結果を発表しています。 約半数がカフェでの仕事に抵抗はないと回答。しかしカフェでの仕事は最長20分...[ 続きを読む ]
17.03.18
2017年には出張が6.0%増加するという予測結果 グローバル・ビジネス・トラベル・アソシエーション(GBTA)が行った世界予測によると、出張は2017年に6.0%、2018年に6.4%、2019年には5.8%と、今後3年間で着実に増加していく見通しです。また、2015年時点で企業が出張にかけたコストは、全世界で約1兆2,500億米ドルとなっています。 企業にとって出張は、単に高コストというだけではなく、出張する人の生産性にも影響を及ぼします。例えば、オフィス外で仕事をする際にWi-Fi環境が不十分であったり、騒がしいカフェで仕事...[ 続きを読む ]
17.03.12
世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ(ルクセンブルク)は、100カ国以上、合計約40,000人のビジネスマンを対象に柔軟なワークスタイルに関する調査を2016年上半期に実施いたしました。 ビジネスマンにとって、ワークスタイルにおける柔軟性が最も重要な価値 リージャスの調査によると、ビジネスマンにとって、ワークスタイルにおける柔軟性が最も重要な価値であり、実際に、「ワークスタイルに柔軟性がない企業へは転職しない」と回答したことが明らかになりました。 回答者の約半数...[ 続きを読む ]
17.03.10
世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループは、100カ国以上、合計約20,000人のビジネスマンを対象に柔軟なワークスタイルに関する調査を2016年下半期に実施いたしました。 この調査は、現在の働き方に関する動向を把握することを目的に、日本においては900人以上のビジネスパーソンを対象に行われました。 この調査によると、現在、日本のビジネスパーソンのうち、週の半分以上は勤務先のオフィスの外で働いて...[ 続きを読む ]
17.03.07
地震大国と呼ばれる日本。大型台風の発生や集中豪雨による水害のニュースも多く目にする昨今、オフィスにおける災害対策の見直しが、今一度重要視されています。 なんらかの災害にみまわれたとき、重要業務を維持できる、また迅速な再開ができるか否かは、企業の信頼度を大きく左右します。企業の災害対策の要とも言える、オフィス選びについて、防災の観点から考えてみましょう。 地震対策で気になる建物の強さ 建物の崩壊や破損を防ぐ耐震性は、...[ 続きを読む ]