英語が話せない社員にオススメしたい制度

15.07.22

 

日本の教育面でも盛んに議論の起こる英語。ビジネスシーンでもグローバル社会ではなくてはならないスキルとして、英語を社内標準語として使用するところも登場しています。しかし、うまく英語に自信がないという方も多いはず。今回は、そんな方のために、オススメしたい英語力アップに役立つルール作りについてご紹介いたします。

 

 

普段の会話から英語を使う

 

英語は、コミュニケーションツールですから、普段日本語を使用している場面を敢えて英語に切り替えてしまうのも一つの方法です。これで「英会話」という固定概念を頭から取り払え、慣れることができるでしょう。

 

実際に、大手ECサイトでは、この方法で社内公用語を英語へ切り替える宣言を行ってから、施行日までに見事に達成したといいます。片手間に覚えるのが大変、だと感じる場合には思い切って、「英語が話せなければ仕事にならない」という環境へ変えてしまうのも選択肢かもしれませんね。

 

 

資料にも英語を導入

 

会話だけではなく、社内プレゼンに用いる資料に関して英語を取り込む方法があります。資料作成にはそれなりの時間を費やしますが、その間にも英語が頭の中にインプットされるため、プレゼン当日には復習を兼ねた学習も可能です。

 

また質疑応答時にも、英語を使って対応することで、より具体的な英会話が身につきます。こうすれば、実際に海外企業との商談の場にも不安を持たずに臨めるでしょう。

 

ただし、プレゼンをすべて英語でやろうとすると、理解のできない社員も現れるかもしれませんので、日本語への配慮も大切。英語を優先するあまり、自身の意図が伝わらなくては本末転倒です。

 

 

スピーキングテストの義務化

 

ビジネスの場では、英語といっても読み書きのできる能力よりも、スピーキングの方が大切だという意見もあります。読み書きについては、最初は時間がかかっても自分の時間を使うだけ。

 

しかし、会話中に躓いてしまったり、話している内容が十分に聞き取れない、理解できない、といったりする状態はお互いの時間を無駄にしてしまいかねないためです。

 

TOEICのスピーキングテストは、この点を重点的に強化するのに優れたもの。単純に英語の知識を身につけるのではなく、実践的な手法としてコミュニケーションを行えるかの定着度を知ることができます。

 

しかし、自主的に行わせるだけでは個人差が出てしまったり、真剣に取り組む社員が少なかったりするかもしれません。そこで、会社が奨励制度を設けて、社員同士で競争をさせるのも効果的でしょう。起業によっては、TOEICの総合スコアをボーナス査定に加味するようなところもあるようです。

 

仕事に関する技術取得と同じように、英語力の取得は努力がなければ成り立ちません。英語に対する苦手意識が強い従業員が、より語学力アップへの意欲が高められるような制度を作ると、社内全体でも満遍なく英語力を身につけられる環境が整うでしょう。

 

 

 

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