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4月に新入社員を迎えた大多数の日本企業にとって、この時期に気をつけたいのが「6月病」です。
以前は、新入社員がかかりやすい症状の代表といえば、ゴールデンウィーク明けに起こりやすい「5月病」でしたが、２カ月ほど続いた研修や新生活が落ち着き、仕事に慣れてきた6月に入って心身に不調を感じる新入社員が多くなったことから、今では「6月病」と呼ばれる症状に悩まされる新入社員が増えているといいます。異動や転勤、転職などでライフスタイルがガラリと変わったビジネスパーソンたちも気をつけたい症状です。
ここ数カ月で顕在化した従業員のさまざまな問題には、正しく適切なやり方で対処していくことが必要です。放っておくと、業務に対するモチベーションが低下し、会社を辞めることを考える従業員も出てくるかもしれません。
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一方、いま海外で注目されているビジネスパーソンが陥る症状に「無関心化（Rust out）」があります。
「無関心化（Rust out）」と「燃え尽き症候群（Burnout Syndromes）」は似ているように聞こえるかもしれませんが、まったく異なる症状です。燃え尽き症候群は、過度な仕事によって心身ともに消耗し、健全なワークライフバランスを保てなくなることを指します。一方、無関心化は、従業員が仕事から刺激を受けなくなり、退屈してしまった状態。やりがいを感じなくなり、仕事から気持ちが離れてしまうことを意味し、最終的には無気力やうつ状態になってしまうといいます。
しかし、カーディフ大学の作業療法学教授であるティーナ・クルーストン（Teena Clouston）が米ファッション誌『コスモポリタン』に語ったところによると、無気力化にはそれ以上の問題があると言います。 「無気力化は、仕事に退屈するよりももっと深刻で、より根深い問題です。彼らは、自分が何か目的を持ってやっている、あるいは認められていると感じることができず、進むべき道を見失ったかのような閉塞感を感じています。そういった意味で、燃え尽き症候群よりも対処が難しい問題です」
従業員が仕事への意欲ややりがいを感じられるようにすることは同様に重要です。この側面が軽視されると、従業員は「無関心化（Rust out）」を経験することになります。結果、生産性や仕事の質が低下し、欠勤率や離職率の上昇につながってしまうのです。
幸い、解決策はあります。この記事では、ハイブリッドワークモデルを導入することで、従業員により健康的なワークライフバランスを促進するヒントを紹介します。
従業員が柔軟かつ効率的に働くことができ、最終的にこれらの職場課題を解決し、ポジティブな職場環境を促進する方法について説明します。その前に、企業が直面する最新の課題を掘り下げてみましょう。
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従業員のメンタルヘルスに関して、他にも企業が気をつけるべきことはいくつもあります。以下、近年海外でトレンドとなっている現象を紹介します。
たとえば、個人のキャパシティを超えるような仕事を振ってしまうと、先述した「燃え尽き症候群（Burnout Syndromes）」になる可能性があります。
努力や成果の評価を怠ると、必要以上に頑張ることをやめる「静かな退職（Quiet Quitting）」や、体調が悪いのにもかかわらずオフィスに出社して仕事をする「プレゼンティーズム（Presenteeism）」、不満を抱えたまま働く「リゼンティーズム（Resenteeism）」などの状態に陥る従業員が出てくるかもしれません。これらの症状は全て、ビジネスの生産性を著しく低下させ、職場環境に悪影響を及ぼします。
2022年、TikTokでハッシュタグ「#quietquitting」が拡散されたことをきっかけに、Z世代を中心に瞬く間に広まったトレンドワード。もともとは、テキサスA&M大学で行われた経済会議にて提唱されたコンセプト。燃え尽き症候群にならないための対応策として広まった考え方です。与えられた最低限の仕事はこなすが、それ以上のことはしない、がんばらない働き方を意味しており、実際に仕事を辞めるという意味ではありません。
健康問題の出勤時の生産性の低下を意味する言葉。以前から見られた現象ではあるものの、リモートワークの普及に伴い、「サボっていると思われたくない」という思いから、風邪やアレルギー症状などで体調が悪くても無理して働いたり、出勤したりする例が増えているといいます。プレゼンティーズムは、日本でも数年前から問題となっています。
いまの仕事に不満を感じながらも、言葉や行動に出さずそのまま働き続ける状態を指します。プレゼンティー
ズムと違い、自分の置かれた状況に対する不満が大きく、それが同僚にも伝わってしまうのがリゼンティーズムの特徴。不況と物価高騰の煽りを受けて仕事を辞めることに不安を感じている人が多いことから、このような現象がトレンドとなっているのです。
では、このような問題に企業はどのように対処していけばよいのでしょうか？ ここでは最新のワークスペーストレンド「無関心化（Rust out）」を軸に、その対策方法を解説していきます。
無関心化に特化したデータはまだ存在しませんが、アメリカの世論調査会社「ギャラップ社」が行った最近の従業員エンゲージメントに関するレポートでは、従業員の仕事に対する関心・興味について、かなり暗い見通しが発表されました。
この調査では、積極的に「仕事に関与している」と感じている人はわずか21％に留まり、地域別に見るとヨーロッパでは14%と最も低い割合となったことが明らかになりました。また、60％の人が「仕事に感情移入できない」、19％が「惨めさを感じている」と答えたといいます。
この驚くべき数字は、企業にとって、離職や職場の不満の原因となっている根本的な問題に対処する施策を講じることが急務であることを示しています。
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前出の「ギャラップ社」では、従業員エンゲージメントを「従業員の仕事や職場への関与と熱意」と定義しているといいます。
従業員エンゲージメントを測定できれば、従業員が積極的に仕事に取り組んでいるのか、それとも単に時間を割いているだけなのかを知ることができる上、チームビルディングや人事施策が、ビジネスの成果に影響を与えているか、あるいは成長の余地があるかを知ることができるのです。
企業は従業員エンゲージメントを維持し、無気力化の落とし穴を回避するための対策に注力することが極めて重要です。従業員が無気力化に陥るのを最小限に抑えるための5つのステップを紹介します。
ステップ1. 仕事の量とチャレンジレベルが、それぞれの能力と経験に見合ったものであることを確認する。
ステップ2. 職務を明確に定義し、日常業務を正確に反映させる。
ステップ3. 従業員の意見やアイデアを積極的に取り入れる。
ステップ4. 一人ひとりに明確なキャリアアッププランと、スキルアップのための継続的な機会を提供する。
ステップ5. 従業員のスキルアップを促進し、研修や指導の予算を確保する。
ハイブリッドワークモデルは、無気力化のリスク軽減に役立つと同時に、他の多くの業務上の問題点に対する解決策となり得ます。最近のIWGのホワイトペーパーでは、本社と自宅近くのフレキシブルオフィスを行き来する社員は、通勤時間の短縮やフレキシビリティの向上により、「健康」「幸福度」「生産性」の全てを向上させているというデータが示されています。
ハイブリッドワークモデルは、優秀な人材の確保に役立つだけでなく、従業員の定着率も向上させます。IWGの「HR Leaders and Hybrid Working Report」によると、上級人事担当者の95％が「ハイブリッドワークが効果的な採用手段である」と考え、約3分の2が「従業員の定着率を向上させると感じている」ことが明らかになっています。
通勤時間を短縮し、同僚との有意義なコミュニケーションを促進するワークスペースを提供することにより、ハイブリッドワークモデルは幸福従業員幸福度の向上をはじめ、コラボレーションの促進、そして、企業文化を根付かせることに貢献します。
ハイブリッドモデルが企業に持ち込むさまざまなメリットを裏付ける証拠は十分にあります。
ハイブリッドワークモデルを採用する企業は、ローカルオフィス、自宅、本社を行き来しながら働くことで、従業員が高いエンゲージメントと生産性を達成できることを実証しています。
リージャスのフレキシブルワークスペースは、ハイブリッドワークへのアクセスや導入をスムーズに進めるために特別に設計されています。リージャスは120カ国・3,600以上拠点があり、日本では国内最多の173拠点を誇ります。自宅近くに位置するリージャスのフレキシブルオフィスを利用することによって、従業員は通勤時間を気にすることなく、ビジネスに必要なものが全て揃った快適なオフィススペースにアクセスすることができます。
・Signature（シグネチャー）
世界トップクラスのラグジュアリーオフィススペース。ワンランク上のワークスペースをお探しの企業様に最適なブランドです。ヨーロッパを中心に世界でもまだ少数の国でしか展開していないハイエンドオフィスで、東アジアでは香港に続き日本が２番目に展開。2022年3月に、六本木ヒルズ森タワー内に国内初の「Signature」をオープンさせました。
・SPACES（スペーシズ）
起業家精神とクリエイティブマインド溢れるワークスペース。ネットワーキングにも最適なコミュニティ型のオープンな空間で、社内外のコラボレーションもかなえます。集中して仕事をしたい方のためには、完全個室のプライベートオフィスもご用意しています。
・Regus（リージャス）
選び抜かれたロケーションに位置し、最先端のビジネス環境を備えたレンタルオフィス・コワーキングスペース。バイリンガルなスタッフによる受付サービスやビジネスラウンジに加え、秘書サービスもご利用いただけます。また、駅や空港内にあるRegus Express（リージャスエクスプレス）は、世界各国・日本全国を行き来する多忙なビジネスパーソンにとって頼りになる存在。搭乗前の待ち時間などちょっとした隙間時間を有効活用することが可能です。
・Open Office（オープンオフィス）
ビジネスに必要な設備を無駄なく揃えた、コンパクトで機能的なレンタルオフィス・コワーキングスペース。
起業家のサポートをすることを目的に、全国各地のビジネスに有利なロケーションにオフィススペースを展開しています。必要最小限の施設をリーズナブルな価格でご利用いただけます。
リージャスがどのように貴社の業務改革と従業員エンゲージメントの向上に貢献できるのか、いますぐご相談ください。
Original Source：
―Regus.com
Source：
―Gallup
この記事の執筆者:
日本リージャスホールディングス株式会社
世界120カ国、3,300拠点、ユーザー数800万人のネットワークを有するフレキシブルオフィスの最大手、リージャスグループ(IWG社)。その日本国内事業展開を担う日本リージャスホールディングス株式会社は、1998年の事業開始から現在までに47都市、172拠点（2022年6月末時点）を開設してきました。その強みは出店地域の特性に応じて様々なタイプのフレキシブルオフィスブランドを展開している点です。国内のリージャスは、高級ブランド「Signature」(シグネチャー)、コミュニティ型の「SPACES」(スペーシズ)、ハイグレードな「Regus」（リージャス）、リズナブルな「オープンオフィス」、交通機関隣接型「リージャスエクスプレス」の5ブランドを展開し、多くの皆様に快適なフレキシブルオフィスを提供しています。
